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私たち日本人が日常的に消費している多くの食料が海外で生産されています。海外の産地と私たちの食卓がどうつながっているか、バナナを通じて追求した鶴見良行著『バナナと日本人』が世に出てから30余年となります。バナナ農園で働く労働者の人権や健康、産地の環境を傷付けながら、多国籍企業によって日本市場で安く流通しているフィリピン産バナナの実態を調査しまとめられた労作です。

一方、日本の消費者がフィリピンの小規模農民の自立を応援し、安全・安心なバナナを手にできる仕組みとしてバランゴンバナナの民衆交易が始まって25年。今、状況はどうなっているのでしょうか。（株）オルター・トレード・ジャパン（ATJ）と特定非営利活動法人APLAは、3年間の予定でフィリピンバナナの調査を開始します。2014年2月に実施するミンダナオ島での予備調査結果をもとに、現在のバナナの生産から流通・消費までの全体像はどう描けるのか、また、家族農業の視点からバランゴンバナナの民衆交易の意義を考えるセミナーを開催します。

バナナを通じて私たちにできることは何か、皆で考えたいと思います。ぜひ、ご参加ください。

日時：2014年3月16日（日）14:00～17:00 （13:30開場）

【プログラム】

・フィリピン・プランテーションバナナと日本におけるバナナの流通・消費
・ミンダナオ島で小規模農民支援、プランテーション問題に取り組むNGO、ドンボスコ持続開発財団の活動について
・家族農業の視点からバランゴンバナナの民衆交易を考える、他

【発表者】

◎市橋秀夫さん（埼玉大学教養学部教員） 専門はイギリス近現代社会史研究。イギリスのフェアトレード文献の翻訳や、その歴史的変遷の調査などを行なう。2009年以降、バランゴンバナナ生産者の調査に断続的に関わっている。
◎関根佳恵さん（立教大学経済学部教員）
専門は農業経済学。バナナ・ビジネス大手の多国籍企業ドール社の事業について調査・研究を行う。2013年に国連世界食料安全保障委員会の専門家ハイレベル・パネルに参加し、報告書『食料保障のための小規模農業への投資』を分担執筆。

会場：立教大学池袋キャンパス 8号館2階 8201教室（キャンパスマップ）

※池袋駅西口より徒歩で約7分。駅からのアクセスはこちらをご覧ください。

参加費：600円（資料代）

お申し込み：参加希望の方は、お申込み用フォームから事前にお申し込みください（当日参加も可能です）。

お問い合わせ：ATJ 企画本部政策室（担当：小林）TEL:03-5273-8176